次の「リーマンショック」が来た時に減益率が一桁に留まる企業は?by yamamoto

2012年以降の絶好調相場、そろそろ最終段階でしょうか??

好調な企業業績も2018年に入り踊り場懸念から、株価は一進一退。新興国通貨と新興国の債券市場の混乱から心配になる方々も多いのでしょう。

仮に、ギリシャショック、リーマンショック、アジア通貨ショック級のショックが来た時に、保有銘柄がどの程度下落するだろうか。

気になる方は、シミュレーションぐらいはすることはできます。

(リンクスリサーチのpython教室や株の学校ではこういうことが計算できるようになります….)

手順1

増収率の系列から過去の増収率の標準偏差を計算。標準偏差の2倍分を減収率と仮定します。

手順2

固定費を計算します。簡易的には平均年収(単体)と従業員数(連結)の1から1.5倍とします。これは非常にざっくりしたものですので、もう少し、しっかり計算しなければならないのですが、わたしの場合は、全銘柄を一気に計算するので最初は簡易的に行って、銘柄が特定できてから精査する、ということでご勘弁ください。

手順3

損益分岐点を計算します。これは固定費がわかるので、結果として変動費がわかる。変動費がわかれば変動費率(変動費を売上で割ったもの)がわかる。変動費率から限界利益率(=1から変動費率をひく)がわかる。固定費を限界利益率で割ったものが損益分岐点売上です。それをいまの売上で割る。損益分岐点比率がでます。

手順4

現在の営業利益率を確認。二つ分の増収率の標準偏差に限界利益率をかけることで失うべき営業利益率が算出できるので、それを営業利益率で割ると、2つ分の増収率の標準偏差分だけ減収となった場合の営業減益率が算出できます。

2σ MPR /OPM = 2σ減収率の場合の想定営業利益をいまの営業利益で割ったもの

これが0.9以上であれば、リーマンショック級の出来事があっても、二桁減益にはならない、という計算になりますね。二桁減益にならないのだから、株価も二桁%はやられなんじゃないか、という考えです。

この手順では、過去の増収率の標準偏差を基準にしましたが、一律で20%減収になったらどうなの?という計算も合わせてしてみてください。保有銘柄はどの程度減益になりますか?

こういう計算をすることで、対策を立てることができる

もし、不況を心配する人々がいて、でも、もう少しオリンピックのある手前、来年ぐらいまではいけそう、などと考えているならば、保有銘柄を少し不況の耐性のあるものへシフトするのもよろしいかもしれません。

  • 営業利益率の高い企業(不況時の減益率が相対的に低い)
  • 損益分岐点比率の低い企業(不況時に黒字を確保できる)
  • 限界利益率の高い企業(ショック後のリバウンドで反発力が高い)
  • 固定費率の低い企業(赤字になりにくい)
  • 増収率の過去の平均が高い企業(時代に合う商品を出しているか、M&A戦略をとっている)
  • 増収率の過去の標準偏差が低い企業(商材に対する潜在的な需要が大きいと考えられる)

上記の計算が0.9以上の企業は、リーマン級のショックがきても減益率が小さいと計算されます。だたし、たまたま標準偏差が小さい企業や、時系列データが数年しかない企業は精査が必要です。

どんな結果になる?

まず、データが4期間以上揃ったもの、さらに、一定のROE以上のものので計算すると、案外、少ない銘柄となりました。減益率の低い順です。最後のセゾンあたりでは、2割程度の減益になります。1割以下に収まるのは15位のオラクルまで。これらの銘柄の特徴はストック型のビジネスが多いところです。

SECURITY_CODEsecurityNameROE
2391プラネット12.52292376
7164全国保証20.4181404
9022東海旅客鉄道12.94431844
3912モバイルファクトリー22.98695457
4327日本エス・エイチ・エル19.48586118
3901マークラインズ24.76349471
4684オービック13.30739536
3908コラボス13.62433862
4732ユー・エス・エス14.22113172
4923コタ13.59182531
8841テーオーシー28.69495524
4368扶桑化学工業13.14745009
8920東祥14.46792163
4521科研製薬16.72286914
4716日本オラクル29.54438023
4507塩野義製薬18.11875569
9928ミロク情報サービス17.68393878
3926オープンドア18.26528147
4307野村総合研究所13.1519323
2371カカクコム46.76078992
3679じげん19.07189313
3763プロシップ12.67729384
3848データ・アプリケーション15.84754263
3659ネクソン12.19887061
6073アサンテ12.09497686
8771イー・ギャランティ17.62093386
2326デジタルアーツ20.66795741
6036KeePer技研13.32417582
7575日本ライフライン18.20527802
5695パウダーテック12.04554152
4345シーティーエス14.74137931
9039サカイ引越センター13.28082716
6039日本動物高度医療センター13.62148003
8898センチュリー21・ジャパン15.93871081
5194相模ゴム工業21.78184846
8798アドバンスクリエイト16.21149224
4975JCU21.4002181
2127日本M&Aセンター37.03568993
7747朝日インテック18.73787132
3923ラクス23.58337831
2485ティア12.87574345
3687フィックスターズ24.54825914
9640セゾン情報システムズ37.43385096

半値以下になる可能性があるもの(右数字はROE) (不況に弱い)

減益率が6割以上になるとの計算になったものは以下の通りです。(データが4期以上あるもの)

減益率がひどい順に並んでいます。

SECURITY_CODEsecurityNameROE
2121ミクシィ24.61012956
3765ガンホー・オンライン・エンターテイメント37.74669251
6669シーシーエス19.5
6027弁護士ドットコム21.12491825
3917アイリッジ14.39466158
6861キーエンス15.24882753
4641アルプス技研19.28152493
4587ペプチドリーム15.96799562
3724ベリサーブ14.08061117
7169ニュートン・フィナンシャル・コンサルティング32.34063912
3031ラクーン13.23322384
9744メイテック20.26111222
3904カヤック18.07486631
6080M&Aキャピタルパートナーズ23.65073596
8697日本取引所グループ18.44022924
6264マルマエ17.15014345
3692FFRI19.96402878
3826システムインテグレータ21.97452229
2183リニカル24.88470407
2337いちご15.69132265
2193クックパッド14.84331817
3835eBASE19.66276079
3914JIG-SAW22.62521589
4082第一稀元素化学工業12.05714054
7844マーベラス19.08409387
3655ブレインパッド22.51802551
6069トレンダーズ14.19191919
4849エン・ジャパン22.37369124
6048デザインワン・ジャパン16.54826578
6071IBJ32.7020202
9697カプコン12.80364313
2301学情12.47061229
6093エスクロー・エージェント・ジャパン18.13353566

過去の増収率の系列からの標準偏差がたまたま小さいもの、データ数が少ない上場直後の会社は精査が必要です。

これらの企業は、たまたま、過去の増収率の標準偏差が高いのに、限界利益率も高いので、大きな減益となると計算されてしまいました。目立つのは、半導体製造装置関連とゲーム関連です。

ゲームは増収率の標準偏差が7割もあるので、業績予想は無理です。だからといって売りかといえばそうでもないのです。あくまで上記の手順による結果にすぎません。装置関連も同様です。売上の予測は事実上、できない業態です。

不況になるならディフェンシブで利益率の高い、損益分岐点の低いところ

もちろん、当たり前のことですが、不況になっても、大幅な黒字であれば、期間利益は黒字。

ということは、BPSは増え続ける。配当も無傷です。

長期投資の場合、無配、減配が投資回収を難しくするので、長期投資に向く銘柄は、リーマン級ショックでも黙々と配当を稼いでくれる企業群となります。

わたしの好みでいえば、オービック(4684)とかJR各社、JT(2914),表には出ていないかもしれませんが、日進工具(減益率計算8%)、SHIMPO(同8%)、第一カッター(同8%)、タクミナなどでしょうか。

NTTなども候補になります。あまりにも売られ過ぎている、安川や売られ過ぎた可能性がある製造装置関連も議論するでしょう。

もっとも、不況になる、という確信があるなら、株の比率は引き下げる必要があるでしょう…..

損益分岐点比率を出してみてはどうでしょうか

スクリーニングというものは、みなさんもご承知の通り、当てにならないものです。実際は、今後の売上の見通しが重要。特に、これから伸びる商品を扱っているところは、あまり心配する必要はありません。

保有銘柄について、それぞれ損益分岐点を計算するなど、事前に保有銘柄の特徴を掴んでおくとよいと思います。限界利益率は高い方がよいのですが、固定費を限界利益率で割れば損益分岐点となる売上が算出できます。あるいは、過去の増収率などが一定以上に高い場合は、時代の追い風を受けている企業ですから、不況になっても伸びる可能性があります。また、ストック型のビジネスは業績が安定しています。

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